株式会社 日経BPが2021年10月12日、マーケティング＆イノベーション専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「技術」「マーケティング」「消費」の潮流を見極める「トレンドマップ 2021下半期」を発表

株式会社 日経BPが2021年10月12日、マーケティング＆イノベーション専門メディア「日経クロストレンド」が作成した「技術」「マーケティング」「消費」の潮流を見極める「トレンドマップ 2021下半期」を発表した。

技術、マーケティング、消費の3分野の中から、中長期的に注目すべきトレンドの見極めを目的とし、日経クロストレンドの活動に助言する外部アドバイザリーボード約50人と、編集部の記者など各分野の専門家の知見を集約。その分析結果は、「現時点での経済インパクト」と「将来性」の2つのスコアでマッピングしている。前回の2021年上半期調査と比較し、今回、将来性スコアが最も伸びたのは、技術分野では「トークンエコノミー」「GNSS（測位衛星システム）」。

技術分野の将来性、経済インパクトで「トークンエコノミー」のスコアが伸長

21年に⼊って国内でも企業の参⼊が相次いでいる「NFT（⾮代替性トークン：Non-Fungible Token）」のブームが、「トークンエコノミー」に注目が集まった背景にあると見られる。NFTは、ビットコインなどの暗号資産と同じくブロックチェーン（分散型台帳）技術をベースとし、取引データをネットワークにつながった多数のコンピューターで共有するため、改ざんが⾮常に困難なのが特徴。デジタルデータもリアルな美術品などと同様に希少性が担保され、資産的な価値を持つようになることで、デジタル上のマーケットプレイスの拡大が期待されている。

同じく、21年にビジネス上の注⽬度が⾼まったキーワードに、インターネット上でアバターなどを介して参加者同⼠の交流が可能な「メタバース（仮想空間）」がある。そのメタバースとNFTの相性はよく、バーチャルな世界に巨⼤経済圏を⽣み出す技術として今後も注目を集めそうだ。

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