NFTがデジタルマーケットで話題に!VRとの親和性についても解説

Technology
2021.09.22 | Motto AR編集部

近年仮想通貨の市場が急速に拡大し、それにともなって暗号資産を発行するための技術であるブロックチェーンが一般的に知られるようになりました。
そのブロックチェーンを媒体とするデジタル資産「NFT」が現在最も注目を集めています。
本記事では、いま最もホットなNFTついて紹介します。

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近年新しい通貨の形として、暗号資産(仮想通貨)の市場が急速に拡大しています。

これにともない、暗号資産を発行するための技術であるブロックチェーンが一般的に知られるようになりました。

そして2021年、ブロックチェーンを媒体とするデジタル資産「NFT」が最も注目を集めています。

本記事では、NFTの基礎知識や暗号資産との違い、NFTがデジタル資産として価値のやり取りができる3つの理由、いま注目のVRアートとの親和性について解説します。

NFTとは?暗号資産との違いについても

NFTとは?暗号資産との違いについて

NFT(Non-FungibleToken:非代替性トークン)とは、ブロックチェーン上で発行された偽造のできないデジタルデータです。

従来のデジタルデータは、外部からの不正なアクセスを防ぐことはできても、データ自体のコピーや改ざんは容易にできてしまいます。

そのため、いわゆる海賊版と呼ばれるコピー品が流通しやすく、「デジタルデータに現実の資産や販売物ほどの価値をもたせるのは難しい」というのが常識でした。

一方でブロックチェーン上のデータは、データそのものに改さんが理論上不可能となる仕組みが施されています。

つまり、NFTは悪質なコピー品が出回る可能性を排除しており、デジタルデータとして価値のやり取りを可能としているのです。

ブロックチェーンの詳細については以下の記事をご覧ください

VRとブロックチェーンでどんなことができる?新たな価値が生まれる仮想世界の可能性を解説-MottoAR│ワクワクが「もっとある」。xRのことならMottoAR

NFTと暗号資産との違い

NFTと同じくブロックチェーンで発行されるデータとして、ビットコインなどの暗号資産(仮想通貨)が挙げられます。

暗号資産は、国家やその中央銀行によって発行された法定通貨ではありません。しかし、デジタルデータである取引履歴を改ざんから守ることで、個々の残高や所有の移転を保証し、貨幣価値のある通貨として利用可能となっています。

発行媒体は同じであれど、NFTと暗号資産は「代替性」という観点で性質が少し異なります。

たとえば、1BTC(ビットコインの単位)は、それがいつ発行されたものであれ、誰が持っていても1BTCの価値を持ちます。

つまり、暗号資産は同じ通貨である限り代替がきくということができます。

市場での取引に使う通貨である以上、発行年月日や識別番号などでその価値が変動することはあってはなりません。

この性質から、暗号資産は、FT(FungibleToken:代替性トークン)と呼ばれます。

FTと比較したとき、NFTはデータのひとつひとつが識別可能であり、代替のきかない存在なのです。

NFTで価値のやり取りが可能な3つの理由

NFTで価値のやり取りが可能な3つの理由

NFTはデータの改ざんがないことが保証されているのが大きな特徴であり、それがデジタルデータの公正な取引を成立させるきっかけとなります。

ほかにも、NFTには価値のやり取りを可能とする理由が主に3つ存在します。それらの理由についてひとつずつみていきましょう。

NFTの仕様は共通規格によって定められる

NFTは、世界中のさまざまなブロックチェーン上で発行されます。

現在、NFT発行におけるブロックチェーンサービスはイーサリアムがトップとなっていますが、ほかにも以下をはじめとしてブロックチェーンの人気は高まっています。

  • バイナンス・スマート・チェーン(BinanceSmartChain)
  • ポルカドット(Polkadot)
  • テゾス(Tezos)
  • コスモス(Cosmos)

そしてどのブロックチェーンであっても、NFTには「トークン規格」と呼ばれる機能仕様が共通規格として定められます。

NFTの機能には、譲渡・担保・改ざん防止・発行などの基本的なものから、ユニークなものはでさまざまです。

仕様が共通であれば異なるサービス間で取り扱うことが可能となり、NFTの取引の自由度が高まるのです。

自分がデータの所有者であることを明確にできる

NFTは暗号資産と異なり、ひとつひとつが識別可能で代替のきかないデータです。

つまり、あるNFTを所有するということは、「ほかに同じNFTを所有する者がいない」ことを意味します。

このように、NFTは「誰が保有しているのか」を明確にできるため、デジタル世界における権利を主張するための鑑定書や所有証明書としての役割を持っているのです。

仮にコピーが出回ったとしても、本物の所有者がデータでわかるため、NFTの資産価値を守ることができます。

そのため、当事者同士が安心してNFTを価値あるものとして取引可能となります。

付加機能をデータ自体に持たせることができる

NFTは、プログラムを実装することで付加機能をもつことができます。

たとえば、ブロックチェーンに記録された情報をもとに契約を自動的に執行できる機能や、コンテンツが二次流通された際に収益の一部を著作権者に還元する機能などが代表的です。

NFTが取引された情報と設定済みの還元金のパーセンテージがあれば、仲介サービスなどに頼らずともインセンティブやお金の流れを自動で追うことができます。

こうした機能をあらかじめ資産そのものに組み込めるため、利用者同士が納得しやすい取引が成立しやすいのです。

NFTの活用が見込まれる分野は?

NFTは正式な権利を所有者に与えられるため、利用価値よりも収集価値(コレクション性)を守るという性質が強いといえます。

そのため、NFT化の対象としては次のようなアイテムが考えられるでしょう。

  • アート作品
  • ゲーム内のバーチャルアイテム(ゲーム内通貨、武器、アバターなど)
  • コレクション品(デジタルトレーディングカードなど)
  • ライブイベントのデジタルチケット
  • トークン化された実世界の資産(不動産や車など)

すなわちNFTは、絵画や音楽といったアート・コンテンツや、ゲーム・イベントなどの分野での活用が見込まれます。

これらの分野でのNFTアートやNFTアイテムは多くが一点物となるため、デジタル財としての希少性は大幅に向上するでしょう。

これによって、NFTを制作・収集したり、NFTに投資したりする動きが、今後より活発になっていくことが予想されます。

VRアートがNFTで1300万円で落札された事例

NFTの普及によって脚光を浴びるコンテンツのひとつが、デジタルアートです。

なかでも革新的なのが、「VRアート」と呼ばれる表現方法です。VRアートでは、VRゴーグルを被って専用のコントローラを筆のように扱い、VR空間内に3Dの絵を描いていきます。

そしてこのVRアートがNFTを通じ、世界ではじめて高い価値を認められた事例があります。

2021年3月、日本で活躍するVRアーティストであるせきぐちあいみさんが制作したVRアート作品が、NFTのオークションで1300万円もの高値がつけられたのです。

そもそもNFTが世界的に大きく注目を浴びたのも2021年3月のこと。海外のオークションでNFTアイテムが超高額で落札されるニュースが相次いだのがきっかけでした。

アメリカのデジタルアーティストの作品が約75億円もの価格で落札されたり、SNSサービス「twitter(ツイッター)」における世界で最初のツイートのデータが約3億円で落札されたりするなど、桁違いの額が動いたのです。

せきぐちさんはこの情勢を受け、自身のVRアートがマーケットで認められる可能性を感じ、即座にオークションへの出展を決意したそうです。

せきぐちさんの功績は、VRアートという次世代の表現に高い経済的価値が発生することを証明したといえるでしょう。

VRデバイスとNFTの普及は今後増加する見込み

NFTは暗号資産に続くブロックチェーンサービスとして、世界的に普及が進みつつあります。

公正で快適な取引を可能とするNFTは、デジタルマーケットの規模や多様性をさらに拡大していくでしょう。

今回引用したVRアートの高額落札の事例からは、VRとNFTの親和性を確認することもできます。

将来的に誰もがプライベートにVR空間を所有し、そこを行き来する次世代ライフスタイルの構想もあり、VRアートの需要は今後高まっていくことが予想されます。

VRもNFTも普及が始まったばかりです。幅広い可能性を秘めたふたつの技術の発展に期待しましょう。

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